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ぎっくり腰は病院に行くべき?意味ない?受診の目安と診療科の選び方を解説

 
ぎっくり腰は病院に行くべき?何科が最適?受診の目安と選び方を解説

突然襲ってくるぎっくり腰の痛み。「病院に行くべきか」「様子を見るべきか」と迷うことはありませんか?

患者搬送の現場経験から、ぎっくり腰で病院に行くべき場合の判断基準と、受診科の選び方をご紹介します。適切な判断で痛みを早く和らげ、再発を防ぐためのポイントをわかりやすく解説します。

ぎっくり腰に悩む方、過去に経験があり再発が心配な方は、ぜひ参考にしてください。

1.【結論】ぎっくり腰で病院に行くべき場合と行かなくても良い場合

ぎっくり腰になると「病院に行くべきか」「様子を見るべきか」迷うことが多いものです。

結論から言うと、ぎっくり腰は必ずしも病院に行く必要はありませんが、症状によっては早めの受診が望ましいケースもあります。症状別に「行くべき場合」「様子を見ても良い場合」の判断基準をまとめました。

病院に行くべき場合 ・痛みが強き、日常生活の動作が全くできない
足や臀部にしびれや麻痺がある
発熱や冷や汗を伴う
・痛みが2週間以上続いている
・夜間も痛みが続き、眠れない
・ぎっくり腰を繰り返している
・高齢者(骨粗しょう症の可能性)
・明らかな原因なく突然の激痛が起きた
様子を見ても良い場合 ・痛みはあるが安静にすると和らぐ
・数時間〜2、3日で症状が改善傾向にある
・足などにしびれがない
・発熱などの全身症状がない
・過去に経験があり、同じような症状である
・若年〜中年で基礎疾患がない

ぎっくり腰の多くは2週間程度で自然に痛みが治まることが一般的です。しかし、「ぎっくり腰だと思っていたら実は別の病気だった」というケースもあります。特に「椎間板ヘルニア」「脊柱管狭窄症」「化膿性脊椎炎」「骨折」などの可能性も考慮して、症状が気になる場合は無理せず医療機関を受診しましょう。

東京メディ・ケア移送サービスでは、ぎっくり腰などで動けなくなった方の病院への搬送も承っています。移動が困難な場合は、専門のケアドライバーが安全にお連れします。

東京メディ・ケア移送サービスのご利用方法について

2.ぎっくり腰で「絶対に病院へ行くべき」症状とは

ぎっくり腰は日常生活でよく起こる症状ですが、なかには早急な医療的対応が必要なケースもあります。

自己判断が難しい場合もあるため、特に以下の症状が現れた際は迷わず病院を受診しましょう。

「絶対に病院へ行くべき」症状
  • 痛みが強く日常生活に支障がある場合
  • 足のしびれや麻痺がある場合
  • 発熱や体調不良を伴う場合
  • 痛みが2週間以上続く、または繰り返す場合
  • 高齢者や基礎疾患がある方の場合

痛みが強く日常生活に支障がある場合

ぎっくり腰は通常安静にすることで徐々に和らいでいきまが、痛みがあまりにも強く、基本的な日常動作さえ困難な状態が続く場合は要注意です。中でも「立ち上がれない」「歩けない」「横になっても痛みが変わらない」といった症状がある場合は、単なるぎっくり腰ではない可能性があります。

私たちの搬送業務でも、ベッドから起き上がることさえできないほどの強い腰痛で病院へ向かう方をお見かけします。こうした強い痛みは、椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症などの重篤な疾患が隠れている可能性があります。

また、痛みが強すぎると自律神経に影響を与え、血圧上昇や冷や汗、めまいなどの症状を引き起こすこともあります。

適切な痛み止めの処方や、場合によっては神経ブロックなどの専門的治療が必要になることもあります。

足のしびれや麻痺がある場合

腰痛に加えて足にしびれや麻痺がある場合は、椎間板ヘルニア脊柱管狭窄症などが疑われます。

椎間板ヘルニアとは、背骨の間にあるクッションの役割をする椎間板の内部組織が飛び出して、神経を圧迫する状態です。これにより腰痛だけでなく、足へ続く神経が圧迫されることで、しびれや痛み、感覚異常が生じることがあります。

椎間板ヘルニアの説明

「足に力が入らない」「足を引きずるように歩く」「排尿や排便のコントロールが難しくなった」といった症状はありませんか?これらは神経の圧迫が重度になっている証拠で、緊急の医療処置が必要な場合があります。

発熱や体調不良を伴う場合

ぎっくり腰に発熱や全身のだるさなどの体調不良が伴う場合は、単なる筋肉の問題ではなく、感染症などの可能性を考える必要があります。特に警戒すべきは「化膿性脊椎炎」という、背骨の感染症です。

化膿性脊椎炎は、細菌が血液を介して脊椎に感染することで炎症を引き起こす疾患です。38度以上の発熱、激しい腰痛、全身倦怠感などの症状が特徴で、高齢者や糖尿病患者、免疫力が低下している方などがかかりやすいとされています。この病気は抗生物質治療が必要であり、放置すると脊髄の損傷や敗血症などの重篤な合併症を引き起こす可能性があります。

また、腎臓の病気や尿路感染症、婦人科系の疾患なども、腰痛と発熱を同時に引き起こすことがあります。

体温が37.5度以上ある場合や、悪寒、食欲不振などの全身症状がある場合は、迷わず医療機関を受診しましょう。

痛みが2週間以上続く、または繰り返す場合

一般的にぎっくり腰の痛みは、2〜3日をピークに徐々に和らぎ、2週間程度で改善することが多いです。しかし、2週間以上経っても痛みが続く場合や、何度もぎっくり腰を繰り返す場合は、何らかの潜在的な問題が隠れている可能性があります。

また、繰り返しぎっくり腰になる方は、腰部の筋力低下や不適切な姿勢、体の使い方に問題がある可能性も高いです。ただ痛み止めを飲んで一時的に症状を抑えるだけでなく、根本的な原因を医師に相談し、再発防止のためのアドバイスや適切なリハビリテーションを受けることが望ましいです。

高齢者や基礎疾患がある方の場合

高齢になると骨がもろくなる骨粗しょう症を発症している可能性が高く、ぎっくり腰と思っていたものが実は「圧迫骨折」であるケースがよくあります。骨粗しょう症があると、重いものを持ち上げた時や、くしゃみをした時など、ちょっとした動作でも骨折することがあるのです。

また、糖尿病や透析治療を受けている方、ステロイド薬を長期服用している方など、免疫力が低下している方は、前述の化膿性脊椎炎のリスクが高まります。基礎疾患がある方は、腰痛が起きた際に「様子を見よう」と判断せず、早めに医療機関を受診してください。

東京メディ・ケア移送サービスでは、医療機器の取り扱いに熟知したケアドライバーが、高齢者や基礎疾患のある方の安全な移動をサポートします。動くことが困難な状況でも、適切な医療機関への受診をお手伝いできますので、ご相談ください。

腰の痛みはぎっくり腰に限りません。下記の記事では、より広く腰痛一般での受診目安について解説しています。あわせてご参考ください。

(参考記事)腰痛で病院に行くべき?受診の判断基準と正しい病院選びのポイント

3.ぎっくり腰で「病院は意味ない」と言われるのは本当か?

「ぎっくり腰は病院に行っても意味がない」という話を聞くことがありますが、これは半分正しく、半分誤りと言えます。

「病院は意味がない」と言われる理由

ぎっくり腰の多くは時間経過で自然治癒するため、病院での治療は痛みを和らげる対症療法が中心となります。急性期に処方される薬は回復を劇的に速めるわけではなく、「薬を出されただけ」と感じる方も少なくありません。

また、軽度の場合は受診の時間と費用に見合わない可能性があることや、移動の負担が大きいというデメリットもあります。

病院に行くことで明確な利点も存在する

しかし、専門的な検査で正確な診断を受けられること、市販薬より効果の高い鎮痛剤が処方されること、専門的なリハビリ指導が受けられることは大きなメリットです。

特に初めての経験やいつもと違う痛みの場合は、専門家の診断で安心を得られるメリットも大きいでしょう。ぎっくり腰と思っていたら、別の病気を発症していた、という場合も早期発見につながります。

結局のところ、前章で説明した「絶対に病院へ行くべき症状」に照らして、受診を判断するのが最善です。

4.ぎっくり腰の受診は何科?適切な診療科の選び方

ぎっくり腰になったとき、腰の痛みを専門的に診てくれる医療機関はいくつかあり、それぞれに特徴があります。ここでは、ぎっくり腰の受診先として考えられる診療科とその選び方についてご説明します。

最初に受診すべきは整形外科

ぎっくり腰を含む腰痛の診療は、基本的に整形外科が最初の受診先として最適です。整形外科では、問診による症状の確認に加え、レントゲンCTMRIなどの画像検査を行い、痛みの原因を特定していきます。これにより、単なる筋肉の痛みなのか、椎間板ヘルニアなどの別の疾患が隠れているのかを判断することができます。

整形外科では、湿布や内服薬による薬物療法が中心で、症状に応じてコルセットを勧められることもあります。一般的な整形外科なら初診でも受け付けてくれることが多く、ぎっくり腰の急性期には最も適した選択肢です。

ぎっくり腰の患者さんの多くは整形外科での初期治療によって、2週間程度で症状が落ち着くケースが多いように思います。

腰痛専門クリニックと一般病院の違い

近年増えてきた腰痛専門クリニックと、一般的な病院の整形外科には、いくつかの違いがあります。

比較項目 腰痛専門クリニック 一般病院の整形外科
専門性 腰痛治療に特化 幅広い整形外科疾患に対応
設備・機器 腰痛治療に特化した最新機器 総合的な検査機器が充実
診療時間 夜間・土日診療あり(施設による) 一般的な診療時間
他科連携 限定的または連携病院を紹介 院内で他科との連携がスムーズ
適している症状 一般的なぎっくり腰、慢性腰痛 複雑な症状、他疾患の疑いがある場合

ぎっくり腰の治療を受ける際は、症状の重症度や疑われる原因によって適切な医療機関を選びましょう。腰痛専門クリニックは腰痛に特化した専門的治療が受けられる一方、一般的な整形外科では総合的な診断が可能です。

特にぎっくり腰が単なる筋肉の痛みではなく、他の疾患が疑われる場合は、総合病院の整形外科を選ぶと良いでしょう。

ペインクリニックは痛みの改善を目指す

ペインクリニックは、痛みの治療に特化した専門クリニックです。通常の整形外科での治療で痛みが改善しない場合や、慢性的な痛みに悩まされている場合に選択肢となります。ペインクリニックの大きな特徴は、神経ブロック注射などの痛みを直接ブロックする治療が受けられることです。

ただし、ペインクリニックは症状の原因を根本的に治すというよりも、痛みそのものをコントロールするのが主な目的です。そのため、痛みの原因が不明確な場合は、まず整形外科で診断を受けてから紹介してもらうのが良いでしょう。

リハビリテーション科は回復期に効果的

リハビリテーション科は、痛みの急性期を過ぎた後の回復期や、再発防止のための筋力トレーニングなどを行う部門です。ぎっくり腰の発症後、痛みが落ち着いてきた段階で、整形外科医からリハビリテーション科を紹介されることがあります。

リハビリテーション科では、腰痛の原因となる姿勢の改善や、腰を支える筋肉の強化、柔軟性の向上などをサポートします。専門のリハビリ医やセラピストが個人の症状や生活スタイルに合わせたプログラムを提案し、継続的に指導してくれます。

特にぎっくり腰を繰り返す方には、リハビリテーション科での適切な運動療法が再発防止に効果的です。

整骨院・接骨院との違い

ぎっくり腰の治療先として、整骨院や接骨院を検討する方も多いでしょう。整骨院・接骨院は医療機関ではなく、施術者は医師ではなく柔道整復師という国家資格を持つ専門家です。主に手技による施術マッサージ物理療法などを行います。

整骨院・接骨院のメリットは、施術者がマンツーマンで時間をかけて対応してくれることが多い点です。軽度のぎっくり腰であれば、適切な施術で症状が改善することもあります。

しかし、整骨院・接骨院では医療機関のような詳細な検査ができないため、痛みの原因が単なる筋肉の問題なのか、より深刻な疾患なのかを正確に判断することは難しいという限界があります。特に、前述したような「絶対に病院へ行くべき症状」がある場合は、まず医療機関を受診するべきです。

5.病院で受けられるぎっくり腰の治療法

ぎっくり腰で病院を受診すると、症状の程度や原因に応じて様々な治療が提案されます。ここでは、医療機関で一般的に行われるぎっくり腰の治療法をご紹介します。

薬物療法(湿布・内服薬の処方)

最も一般的な治療は痛みを和らげ、炎症を抑える薬物療法です。非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の湿布や内服薬が主に処方されます。ロキソニンやボルタレンなどの鎮痛剤と、筋肉の緊張をほぐす筋弛緩剤が組み合わせて使用されることが多いです。医師の指示通りに服用することが重要です。

ブロック注射などの注射治療

薬物療法で痛みが和らがない場合、ブロック注射が行われることがあります。トリガーポイント注射は痛みの原因となっている筋肉の部分に局所麻酔薬を注射し、神経ブロック療法は痛みを伝える神経の働きを一時的に遮断します。即効性があり、強い痛みの緩和に効果的です。

コルセットの装着と効果

腰を支えるコルセットも処方されます。腰椎への負担軽減、不自然な動きの制限、血行促進などの効果があります。ただし、長期間の使用は筋力低下を招くため、痛みが和らいだら徐々に装着時間を減らしていくことが望ましいでしょう。

物理療法(温熱・電気治療)

急性期を過ぎたら、物理療法も行われます。ホットパックや遠赤外線などの温熱療法は血行を促進し、筋緊張を和らげます。また、低周波やTENSなどの電気療法も痛みの緩和に効果があります。これらは他の治療法と組み合わせて行われることが多いです。

専門的なリハビリテーション

回復期には再発防止と機能回復のためのリハビリが開始されます。セラピストによる徒手療法や、腹筋・背筋を強化する運動療法、日常生活動作の指導などが行われます。特に重要なのは正しいストレッチ方法の指導で、膝抱えストレッチや猫のポーズなどが効果的です。ただし、痛みがある状態での無理なストレッチは避け、専門家の指導のもとで行うことが大切です。

6.当社で搬送した患者の体験談

私たち東京メディ・ケア移送サービスでは、多くの腰痛患者さんの搬送を担当してきました。ここでは、実際の患者さんの体験に基づいた事例をご紹介します。

※個人情報を伏せることを条件に、掲載の受諾を頂いています。

早期受診で回復が早かったケース|田中さん(45歳、女性、会社員)

東京都内の会社に勤める田中さん(仮名)は、仕事中にぎっくり腰を発症しました。すぐに病院を受診したことで、早期回復につなげることができました。

発症した時の状況を教えてください。
重い荷物を持ち上げた瞬間に鋭い痛みを感じました。あまりに痛かったので、仕事は早退し、その日中に整形外科を受診しました。
整形外科ではどんな診断を受けましたか?
レントゲン検査で骨に異常がないことを確認した上で、ぎっくり腰と診断されました。痛み止めの処方と2日間の安静を指示されました。
その後は順調に回復しましたか?
結局その週は仕事は休みましたが、翌週から無事復帰でき、2週間後にはほぼ元通りになりました。先生からいただいた「3日目からは徐々に動くように」というアドバイスを実践したのが良かったと思います。

自己対処で改善したケース|佐藤さん(38歳、女性、主婦)

佐藤さん(仮名)は自宅で掃除中に、突然ぎっくり腰を発症しました。ぎっくり腰は何度か経験があったため、過去の経験を思い出し適切な自己対処を試みました。

発症した時の状況を教えてください。
掃除中にいきなり痛みが来ました。すぐシップを貼り横になって安静にしていました。
病院には行かなかったのですか?
過去に何度かあり、今回も同じだろうと判断しました。以前病院にかかった時に、最初の痛みが和らいだら少しずつ動くようにすること、適度に温めることを言われたので、思い出しながら自己対処しました。
その後の経過はどうでしたか?
少し痛みはありましたが日常動作を増やして、1週間後には家事ができるまで回復しました。慣れれば自分で対処できる症状ですが、いつもと違う痛み方をしたら病院に行くつもりでした。

受診を先延ばしし後悔したケース|山田さん(58歳、男性、自営業)

山田さん(52歳、自営業)は、仕事中に突然の腰痛に襲われましたが、「そのうち良くなるだろう」と病院受診を先延ばしにしてしまいました。発症からしばらく経過して当社へご依頼いただき病院へ搬送しましたが、結果として長期の通院治療が必要となってしまいました。

発症した時の状況を教えてください。
仕事中に突然発症しましたが、もともと腰痛持ちだったのと忙しさから、すぐに病院へは行かず仕事を続けていました。
病院へ行ったのは発症後どれくらいたっていましたか?
1週間以上たっていました。市販の痛み止めを飲みながらやっていたのですが、我慢できなくなり受診を決めました。
病院ではどんな診察を受けましたか?
ぎっくり腰という診断を受けましたが、もっと早く来ていれば悪化するのを防げただろうといわれました。
その後の経過はどうでしたか?
結局4週間の通院治療が必要となり、仕事もしばらく制限せざるを得なくなりました。仕事柄体を使うので、もしまた再発したら今度はすぐに病院に行こうと思います。

ぎっくり腰の症状や対処方法は人により様々です。過去に同様の経験があり、症状が軽度で自己対処の方法を知っている場合は、自宅での対応も可能です。しかし、症状が重い場合や不安がある場合、また慣れない症状の場合は、早めに医療機関を受診することで、適切な治療と安心を得られるでしょう。

7.ぎっくり腰で病院に行けない場合は、当社をご利用ください

東京メディ・ケア移送サービスでは、車いすやストレッチャーのまま乗れる介護タクシーや民間救急車を用意しています。

東京メディ・ケア移送サービスの民間救急車両
民間救急車両の車内

ぎっくり腰の痛みで移動が困難な方には、東京メディ・ケア移送サービスの患者搬送がお役に立てますので、ぜひご相談ください。

8.ぎっくり腰と病院受診に関するよくある質問

ぎっくり腰の治療費はいくらくらい?

健康保険適用の場合、初回受診では検査と薬の処方を合わせて2,000〜3,000円程度の自己負担になることが多いです。初診料で1,000〜2,000円、レントゲン検査で3,000〜5,000円程度、薬剤費が1,000〜3,000円程度で、これらの3割(高齢者は1割または2割)が自己負担となります。

継続受診は1回あたり1,000〜2,000円が一般的です。MRI検査や特殊な治療を受ける場合は費用が高くなることもあります。

ぎっくり腰の完治までの期間は?

症状の程度や個人差がありますが、一般的には発症後3日間が最も痛みが強く、1週間程度で日常動作ができるようになり、2週間程度で日常生活に支障がない程度まで回復することが多いです。

1ヶ月以上かかるケースもありますが、適切な治療と休養で多くの方は完全に回復します。若い方や運動習慣がある方は回復が早い傾向にあります。

(参考記事)ぎっくり腰が治るまでの期間はどのくらい?原因・症状・治療法を解説

仕事や家事はいつから再開できる?

デスクワークは3〜7日程度で軽作業から再開可能なことが多く、立ち仕事や肉体労働は1〜2週間程度の休養が必要です。家事は痛みが和らいだ3〜5日程度から徐々に再開できますが、重い洗濯物を干すなどの動作は1週間以上控えることが望ましいでしょう。

いずれの場合も、痛みが出たらすぐに中止し、無理をしないことが大切です。

マッサージやストレッチは症状を悪化させる?

発症直後(1〜3日)の急性期には強いマッサージやストレッチは避けるべきです。痛みが和らいできた回復期(4日目以降)なら適切な方法で行えば効果的ですが、痛みを感じる強さでの刺激は避け、専門家の指導を受けることが望ましいでしょう。

「早くもんだ方がいい」という言い伝えは医学的には推奨されていません。不安な場合は自己判断せず、医師に相談することをお勧めします。

9.まとめ

ぎっくり腰は日常生活でよく起こる症状ですが、その対応は症状の程度によって異なります。足のしびれや麻痺、強い痛みが続く場合、発熱がある場合、高齢者の場合は迷わず医療機関を受診しましょう。軽度の場合は自宅での適切なケアで改善することも多いですが、2週間以上痛みが続くなら受診を検討すべきです。

大切なのは、自分の体の声に耳を傾け、無理をしないこと。早期の適切な対応が、ぎっくり腰からの早期回復と再発防止につながります。不安がある場合は、専門家に相談することをためらわないでください。

この記事の監修者

監修者
長井靖

東京メディ・ケア移送サービス代表 長井 靖

群馬県前橋市出身、臨床検査技師。
医療機器メーカーにて30年人工呼吸器の販売・保守を担当後、呼吸器搬送など医療搬送分野に特化した東京メディ・ケア移送サービスを設立。
日常のケガや病気、介護での通院のほか、輸液ポンプ、シリンジポンプなどの医療機器を導入した高度医療搬送も展開。搬送用高度医療機器の販売・レンタル、研修・セミナーも行う。

監修者・事業者について